トレーサビリティ

戦術・戦略

2010年食の10大ニュース［7］

2010年12月30日 渡辺宏
「2010年食の10大ニュース」は予想以上に各界の皆様からご協力をいただきました。食について、正しい情報、真に有益な情報を発信したいという皆様の情熱の強さに改めて敬意を表し、ご協力に感謝申し上げます。 　そして、FoodWatchJapanをご覧くださっている皆様の情熱も感じております。仕事納めが終わった後も閲覧数は高く、スタッフ一同冥利に尽きることと存じ、読者の皆様に感謝申し上げます。 「201 […]
千切り大根の乾燥。生のダイコンが、自然環境、農家の勘、出荷担当者の舵取りの3つで価値を増す
食の損得感情

農業への参入だけが農業への貢献ではない

2009年1月29日 齋藤訓之
日本経済新聞の土曜朝刊に別刷で付く「日経 PLUS1」の1月10日の号、「楽食探訪」という欄に宮崎県の千切り大根（東日本で言う切干大根を、西日本では千切り大根と呼ぶ。以下千切り大根）の記事を書かせていただいた。まだ古紙回収に回っていなかったら、ぜひご覧いただきたい。そのこぼれ話から。
技術士からの提言（Y）

東京都に望む「BSE全頭検査」の卒業

2009年1月16日 横山勉
名門大学生の逮捕により大麻汚染の広がりを認識する昨今だ。大麻や覚せい剤周辺の脱法ドラッグは取り締りが困難だったが、これを可能にしたのが2005年施行の「東京都薬物濫用防止に関する条例」である。用途にかかわらず薬物そのものを指定して規制した。本条例により、都内の脱法ドラッグは一掃され、その後の改正薬物法につながった。正に地方から日本を動かした。こうした東京都の実力は、地方自治体の中でも抜きん出ている […]
OK。よく稔った。で、この後どこへ行くんだい？
食の損得感情

プロならば買うコメの正体には敏感であるべき

2008年9月18日 齋藤訓之
三笠フーズをはじめとする汚染米流通の問題。自殺者まで出したことは本当に残念でならない。三笠フーズの流通先の会社社長がなぜ自殺したのか、真相は分からない。しかし、この問題に関係してしまった人が感じた“事の重大さ”を、食品に関わる仕事をしている向きは、よくよく噛みしめておくのが供養というものだろう。というのは、この問題は根が深く、氷山の一角かもしれないと考えて当たるのが賢明に思えるからだ。以下、厳しい […]
朱印船（模型。国立歴史民俗博物館）。かつて明に渡航を拒否された日本の貿易商は、他のアジア諸国に向かった
食の損得感情

「中国依存」「自給率アップ」はどちらも腐敗の温床

2008年3月13日 齋藤訓之
中国製冷凍ギョーザの中毒事件以来、食品の製造や流通に携わる人と話していて、気がかりなことが1つある。彼らの多くが、「今の日本の食は、中国産の農産物や食品なしには成り立たない」という趣旨のことを言う。その主張のニュアンスとして「今の」の部分はごく軽く、むしろ「これからも」という気持ちが強いように感じられる。そして、「だから、そのことを消費者や報道機関に理解してもらう必要がある」とも言う。ビジネスパー […]
うねやま研究室

米国で安全性が確認されたクローン動物、日本での受容はどうなる？

2008年3月12日 畝山智香子
2008年1月15日、米国食品医薬品局（FDA）がクローン動物由来食品の安全性について最終リスク評価報告書を発表しました。06年12月に案として発表し、パブリックコメントを募集してまとめたものです。クローン技術を用いて作成したウシ・ブタ・ヤギ、あるいは伝統的に食用とされている動物のクローンの子孫は、普通の家畜同様、食用として安全であるというものです。
国産の焼きギョーザ（記事とは直接関係ありません）
食の損得感情

中国産ギョーザで傷ついたのは誰？

2008年1月31日 齋藤訓之
中国産ギョーザによる健康被害の問題は、中国産商品が今後、日本の消費者と企業からどのように扱われるかを決する、重要な分岐点となるだろう。これまでに、中国産の農産物や食品でも、「日本向けに作られている商品は安心できる」とする論調があったが、これに冷や水が浴びせられた格好だ。私自身、それに概ね賛成していたので、考えさせられることが多い。もちろん、今でも中国産がすべてだめというつもりはさらさらないが、消費 […]
EurepGAP認証を取得した木内氏の農場。右手の休憩施設も、EurepGAPが農園に設置することを推奨している
食の損得感情

日本版GAP普及の鍵握るは小売業

2005年9月29日 齋藤訓之
日本版GAP（Good Agricultural Practice／適正農業規範）の確立・普及について、農水省がここ数年取り組みを強化してきている。2005年度は「食の安全・安心確保交付金」（総額約27億円）の内数という形で予算化している。国家的な事業であるわけだが、ここに至ってもなお、農業界にも、小売業界にも、外食業界などにも、アパレルのブランドではない「GAP」なる単語が十分に浸透しているとは […]