50日先を見通すカレンダー
2024年10月4日（金）の暦
10月第1金曜日で、月齢は1.34、大潮。旧暦の9月2日に当たります。七十二候は秋分末候、水始涸（みずはじめてかるる）の第2日。
ラーメン
スクリーンの餐
くじら料理の味、滋養、未来
2019年6月30日、日本は国際捕鯨委員会（IWC：International Whaling Commission）を脱退し、7月1日から商業捕鯨を再開した。しかしそれから4年、クジラの捕獲頭数は減少し、価格は高騰。数少なくなったくじら料理専門店は瀕死の状態にある。
食品安全情報（化学物質）
詐欺の対象となりやすい魚介類
国立医薬品食品衛生研究所が集めた食品の安全性に関する国際機関や各国公的機関等の最新情報から。FDAは魚介類の市場名、一般名、学名および現地語名に関する指針を提供している。一部の魚介類で誤った市場名が表示されたという問題が背景。オーストラリアではスポーツ用等と表示されている医薬品形状のサプリは、11月30日から医療用品として規制される。フランス当局は消毒剤による子供の被害について注意を喚起する。
フードサービス月次業績
売上高1割以上増の件数が増加
2023年7月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、140件のデータのうち135件が前年同月以上だった一方、5件が前年同月割れとなった。全店売上高では、105件のデータのうち97件が前年同月以上だった一方、8件が前年同月割れだった。
50日先を見通すカレンダー
2023年10月4日（水）の暦
10月第1水曜日で、月齢は19.06、中潮。旧暦の8月20日に当たります。七十二候は秋分末候、水始涸（みずはじめてかるる）の第2日。
フードサービス月次業績
9割が既存店前年同月クリア
2023年6月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、140件のデータのうち130件が前年同月以上だった一方、10件が前年同月割れとなった。全店売上高では、105件のデータのうち93件が前年同月以上だった一方、12件が前年同月割れだった。
フードサービス月次業績
既存店売上前年超は131件
2023年5月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、139件のデータのうち131件が前年同月以上だった一方、8件が前年同月割れとなった。全店売上高では、104件のデータのうち90件が前年同月以上だった一方、14件が前年同月割れだった。
スクリーンの餐
初夏の“青春ごはん映画”3選
この5月から6月にかけて公開された、“アオハル系”ごはん映画を3本ご紹介する。
フードサービス月次業績
9割のデータが前年同月以上
2023年4月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、133件のデータのうち123件が前年同月以上だった一方、10件が前年同月割れとなった。全店売上高では、101件のデータのうち90件が前年同月以上だった一方、11件が前年同月割れだった。
フードサービス月次業績
2月に続きアルコール系が改善
2023年3月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、142件のデータのうち134件が前年同月以上だった一方、8件が前年同月割れとなった。全店売上高では、104件のデータのうち99件が前年同月以上だった一方、5件が前年同月割れだった。
中国ひとり歩記（あるき）
安くて具が多い中国カップ麺
即席麺は日清食品の創始者である安藤百福氏が開発し商品化したものであることはよく知られている。氏は世界に大きな影響を与えた人であり、氏の活躍をモデルとしたNHK朝ドラ「まんぷく」（2018年度）を、筆者も毎回欠かさず観ていた。
フードサービス月次業績
アルコール系業態の改善顕著
2023年2月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、144件のデータのうち138件が前年同月以上だった一方、6件が前年同月割れとなった。全店売上高では、111件のデータのうち107件が前年同月以上だった一方、4件が前年同月割れだった。
食品安全情報（化学物質）
日本の減塩政策実施は低レベル
国立医薬品食品衛生研究所が集めた食品の安全性に関する国際機関や各国公的機関等の最新情報から。WHOは各国の減塩政策やその他の措置の実施状況に関するスコアリング結果を発表。WHO加盟194カ国のうち、推奨されているすべての減塩政策を実施しているのは9カ国に留まった。各国で食品偽装対策が進んでおり、このほどカナダ食品検査庁も報告書を発表した。
フードサービス月次業績
ほとんどが前年同月をクリア
2023年1月のフードサービス（株式公開企業）の業績。既存店売上高では、140件のデータのうち136件が前年同月以上だった一方、4件が前年同月割れとなった。全店売上高では、110件のデータのうち103件が前年同月以上だった一方、7件が前年同月割れだった。
食品安全情報（化学物質）
欧州5カ国が全PFAS制限案
国立医薬品食品衛生研究所が集めた食品の安全性に関する国際機関や各国公的機関等の最新情報から。欧州5カ国はパーおよびポリフルオロアルキル化合物（PFAS）に分類されるすべての化合物の生産と使用を制限するという規制案を提出した。米国FDAは、カンナビジオール（CBD）製品をダイエタリーサプリメントとして販売できるようにする検討を求めた市民請願を退けた。米国FDAはまた、ヒト用食品プログラム（Human […]