ホットペッパーグルメ外食総研による外食市場調査※の2021年7月度調査結果では、外食市場規模は1,672億円で前年同月比−294億円（85.1％）だった。
マイナス幅は減少。飲酒市場規模は前月から増加
2021年7月の外食市場規模は、3圏域合計で1,345億円。前年同月比（以下、前年比）は−294億円。市場規模は2カ月連続で前年比マイナスを記録したが、新型コロナウイルスの影響がなかった2019年7月比では48.1％と6月（2019年比40.3％）からマイナス幅が7.8pt減少した。
7月はエリア・時期により再び緊急事態宣言下となり、酒類の提供自粛が要請されたが、食事主体業態・計（前年比89.3％、2019年比58.0％）、飲酒主体業態・計（同66.1％、27.5％）ともに、前半が緊急事態宣言下だった6月に比べるとマイナス幅が減少している。外食実施率以外の指標では、外食頻度は3.42回／月（前年同月比−0.20回／月）、外食単価は2,271円（同−124円）と主要3指標はすべて前年比マイナスとなっている。
圏域別では、2019年同月比で首都圏：42.2％、関西圏55.9％、東海圏64.2％と、首都圏のマイナス幅が最も大きくなっている。
2021年7月の外食実施率は53.2％
前月比増減＋3.9pt、前年比増減−2.4pt。
2021年7月の外食頻度は3.42回／月
前月比増減＋0.24回、前年比増減−0.20回。
2021年7月の外食単価は2,271円
前月比増減＋154円、前年比増減−124円。
2021年7月の外食市場規模は1,672億円
前月比増減＋327億円、前年比増減−294億円。
4業態で前年比プラス。居酒屋には引き続き大きな影響
主要16業態では「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」「ファストフード」「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」の4業態で市場規模が前年比プラスとなった。
2019年同月比で見ると、主要16業態中では「ファミリーレストラン、回転すし等」の69.1％が最高で、コロナ禍前の水準に戻った業態はまだない。前述のとおり食事主体業態・計が前年比89.3％（2019年同月比：58.0％）、飲酒主体業態・計が同66.1％（同：27.5％）。また、軽食主体業態・計は同90.8％（同：51.8％）と相対的に影響が少なくなっている。
引き続き飲酒主体業態にはとくに大きな影響が出ており、「居酒屋」では、前年比64.4％、2019年同月比29.1％と市場規模が2年前の約7割減。主要16業態中で前年比の延べ外食回数がプラスだったのは、「アジアン料理店」等4業態。また、単価については、主要16業態中では「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」等7業態で前年同月比がプラスとなっている。
前年比プラス業態
「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」「ファストフード」
前年比±0の業態
「カラオケボックス」
前年比マイナス業態
「和食料理店」「中華料理店」「フレンチ・イタリアン料理店」「アジアン料理店」「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」「ファミリーレストラン、回転すし等」「ラーメン、そば、うどん、パスタ、ピザ等の専業店」「居酒屋」「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」「牛丼、カレー等一品もの専売業態」
ホットペッパーグルメ外食総研・外食市場調査
ホットペッパーグルメ外食総研・外食市場調査は、株式会社リクルート（東京都千代田区、北村吉弘社長）の外食に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が行っている調査。毎月、首都圏・東海圏・関西圏の約9,000～1万人を対象に「外食市場調査」を実施している。
この「外食市場調査」では、圏域内の生活者による毎日の夕方以降の食事や飲酒について、外食と中食の内容（場所、相手、単価など）をヒアリングし、毎月の外食市場の動きを継続的に可視化している。3圏域限定で朝食・昼食は含まない市場調査ではあるが、飲食店などの事業所ヒアリングではなく、生活者に直接ヒアリングを行っていることから、性年代別や相手別の消費動向がわかり、外食している街や業種の情報が取得できていることが特徴。
