ホットペッパーグルメ外食総研による外食市場調査※の2021年2月度調査結果では、外食市場規模は1,362億円で、前年同月比−1,699億円(前年比44.5%)となった。
前月から0.6ポイント後退
2021年2月の外食市場規模は、3圏域合計で1,362億円。前年同月比(以下、前年比)は−1,699億円。マイナス幅は前月(−1,794億円)よりは小さいが、これは比較的市場規模が小さい2月という月の特性と、前年2月もコロナ禍の影響を受け始めていたことの結果と思われる。市場規模の前年比は44.5%で、前月の同45.1%から0.6ポイント後退した。
2回目の緊急事態宣言は1月からなので、前月とほぼ横ばいの数字と見ることもできるが、前年2月のコロナ影響が出始めていた数値からのマイナスなので、さらに一段影響が大きくなったとみるべきであろう。ただし、前年2月はうるう年だったため、前年比では営業日数が1日少なかった影響も含まれているはずだ。
3圏域とも外食実施率、頻度、単価すべてが前年比マイナスとなったのは4カ月連続で、かつ、2月の数値としてはいずれの指標も2013年の調査開始以来最低値を記録した。
圏域別の市場規模の前年比は、首都圏で44.0%(前月43.7%)、関西圏で43.7%(同47.4%)、東海圏で48.8%(同46.2%)。首都圏と東海圏では前月比のマイナス幅は縮小し、関西圏では逆に拡大した。
2021年2月の外食実施率は48.3%
前月比増減+1.4pt、前年比増減−24.3pt。
2021年2月の外食頻度は3.17回/月
前月比増減−0.20回、前年比増減−0.77回。
2021年2月の外食単価は2,184円
前月比増減−104円、前年比増減−419円。
2021年2月の外食市場規模は1,362億円
前月比増減−110億円、前年比増減−1,699億円。
飲酒主体業態は、売上げが前年水準の3割を下回る
業態別では、「居酒屋」(前年比増減−502億円)、「和食料理店」(同−251億円)、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」(同−145億円)等、12カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスであった。食事主体業態・計が前年比52.9%(前月:53.1%)、飲酒主体業態・計が同27.2%(同:28.3%)、軽食主体業態・計が同52.3%(同:50.8%)と、前月に続き飲酒主体業態を中心に大きな影響が出ている。
主要16業態中でマイナス影響が少ないのは「ラーメン、そば、うどん、パスタ、ピザ等の専業店」が前年比65.5%、「ファミリーレストラン、回転すし等」が同62.9%などとなっている。
延べ外食回数が前年を上回った業態はなく、一方、単価については前年実績を上回った業態が「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」「ファストフード」などの5業態であった。
前年比プラス業態
なし
前年比±0の業態
なし
前年比マイナス業態
「和食料理店」「中華料理店」「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」「フレンチ・イタリアン料理店」「アジアン料理店」「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」「ファミリーレストラン、回転すし等」「ラーメン、そば、うどん、パスタ、ピザ等の専業店」「居酒屋」「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」「カラオケボックス」「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」「ファストフード」「牛丼、カレー等一品もの専売業態」
ホットペッパーグルメ外食総研・外食市場調査
ホットペッパーグルメ外食総研・外食市場調査は、リクルートライフスタイル(東京都千代田区、淺野健社長)の外食に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が行っている調査。毎月、首都圏・東海圏・関西圏の約9,000~1万人を対象に「外食市場調査」を実施している。
この「外食市場調査」では、圏域内の生活者による毎日の夕方以降の食事や飲酒について、外食と中食の内容(場所、相手、単価など)をヒアリングし、毎月の外食市場の動きを継続的に可視化している。3圏域限定で朝食・昼食は含まない市場調査ではあるが、飲食店などの事業所ヒアリングではなく、生活者に直接ヒアリングを行っていることから、性年代別や相手別の消費動向がわかり、外食している街や業種の情報が取得できていることが特徴。